日経ネットの"It+Plus"に今回のRadioheadのアルバムのダウンロード販売に付いての記事、「レディオヘッドを聴けばわかる音楽業界・ダウンロード違法化論の不誠実 / 津田大介」がとても興味があり思うことが多かったのでちょっとメモ。
その記事は今年の10月にRadioheadが自分たちの公式サイトで自由価格制での最新アルバム、"In Rainbows"のダウンロード販売を開始して話題になり、それが今回日本でも販売がスタートすることになりました。
これはRadioheadがそれまで関わっていたレコード会社を捨て、自分たちで独自のマーケティングと販売戦略をもって開始した静かな「音楽コンテンツビジネス革命」とでも言うべき行為で今後の音楽界に大きな影響を与えるであろう出来事であり、ネットが起こした革命の余波とも言う出来事だと思いました。
ネットによる「情報革命」によって「情報の価値の低下」と言うことが起こったと思うのですがそれによって情報という物に価値を付けて売る「コンテンツビジネス」がことごとく崩れていっています。
それは今までなかなか得られなかった情報がネット上で検索すればいろいろ今まで知り得なかった物が「無料」であるという状況です。
これにより情報に付加価値付けてを発信していた企業はその価値が下がることによって、そこから対価を得られず雑誌やテレビ広告なんかがなかなかうまくいかない状況が起こっていっているわけです。
既存のメディアにはそれこそ「情報操作」をして物を売って利益を得ていましたが、それはある意味「プロパガンダ」的な物で「売るために仕組み」だったりもしました。
それらを考えると「情報を操作する」というある意味プロパガンダ的主導権を企業や媒体主から取り上げて、「個」からマスへの発信=「操作の無い真の情報」の発信の手助けをした情報革命=ネットだったわけです。
そんな「個」を集めて「100人集まれば文殊の知恵」とでも言えるWeb2.0的な概念が主流になってきているのが現在のネット社会=情報社会の主戦場であり、今後はこれらをうまく使って利用していけるかが鍵になっているとも言えるのがコンテンツビジネスだと思っています。
今回のRadioheadの行為はそれらの状況をうまく使ってそれをビジネスとして成り立たせたというすばらしい販売戦略とマーケティングを持っていたと言うこと。
津田大介さんも記事で書かれているのですがそこにはプロモーションで逆に収入を得たという逆転の発想もあります。
ここでポイントになってくるのは、彼らがダウンロード販売において「無料」のダウンロードを認めたということだ。従来はコストを払って行わなければならない「プロモーション」をユーザー任せのオープン価格にすることで「プロモーションなのに収入が得られる」という仕組みを作り、なおかつ幅広い層に新しいアルバムを聴かせる機会を与えたのである。数カ月後にはCDで販売されるというのも心憎い。ダウンロードした音源では飽き足らず高品質のパッケージ商品が欲しいという人が出てきたら、あとでパッケージを買わせることもできるからだ。ダウンロード版の音源をCDと比べて微妙に音質が劣る160KbpsのMP3にしたあたりからも、バンドの意図は明確に伺える。実に計算し尽くされたモデルと言えるのではないか。
このことによってより多くのリスナーに楽曲を提供することが出来て気に入ってもらえればCDを買ったりコンサートに来てくれたり、物販が売れたりと2次3次の効果が期待出来るところ。
これを可能にしたのがやはりネットでの情報配信であり、この特性や利点をうまく攻略出来ていないレコード会社はますます厳しくなってきています。
逆に「個」であっても真の音楽を作っていればそのマーケティング方法と販売戦略をうまくすればより多くに発信出来る可能性も持っているということです。
今までのレコード会社主導の「情報操作」がもうすでに破壊していて個々がそれぞれに気に入った物を追求していけるような情報世界になっているのだと思います。
今までインディーでやっていた人はたくさんいるのですがそんな人たちが一工夫でもっと世界に出て行けるようなコンテンツビジネス界に変わっていく可能性があるのかもしれません。
詳細や詳しい状況は津田さんの記事を読んでいただくとより一層詳しくわかると思います。
ここには起こるべくして起こったアーティストの行動とコンテンツビジネスの変化が詳細に書かれていて大変面白く読めました。





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